介護施設介護施設にはどんな種類があるのか?

高齢で介護が必要な身体になってしまい、自宅での生活が困難になってくると介護を頼める施設を探すことになります。介護施設には民間や公的など様々な種類が存在し、どれが良いのかをそう簡単に見つけられません。

実に、分かりにくいのが現状でしょう。ですが、どんな介護施設があるのかを大まかに理解し、自分のニーズに合う施設を探したほうが賢明かもしれません。
まずは自分は今こういう状態で、こんなニーズを持っているのを事前に情報を整理しましょう。

  • 身体が健康で自立している人でも入居できる施設は何か?
  • 要介護と認定され、介護を受けられる施設は何か?
  • 今は大丈夫だけど、将来、介護が必要になっても住み続けられる施設は何か?

といった視点を持って介護施設の種類を探し出すといいかもしれません。。

ここでは、介護施設の種類について説明しています。

 

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こんなにある介護施設の種類!

探している条件に適した介護施設や住まいが他にないかを確認するためにも、次のような3種類に分かれています。

  • 民間の施設
  • 公的な高齢者の住まい
  • 公的な介護施設

介護施設の事業主体が民営か公営か、また介護が必要かどうかで費用が変わってきますので施設を選ぶ際には注意が必要です。

民間の施設の種類

では、民間の施設にはどんなものがあるのでしょうか?
現在、次の8種類の施設があります。

  • 介護付き有料老人ホーム

介護職員が介護をしてくれるホーム

  • 住宅型有料老人ホーム

介護が必要な場合は外部の介護サービスを使用するホーム

  • 健康型有料老人ホーム

健康な高齢者が入居しますが、介護が必要になったら退去しなければならない場合もあります。

  • 認知症高齢者グループホーム

認知症の人が入居しますが、寝たきりのレベルになると退去しなければならない場合もあります。

  • シニアマンション

所有権タイプで、介護が必要になったら外部の介護サービスを受けることになります。

  • グループリビング

比較的元気な高齢者が自立支援や生活支援などを目的に、1つ屋根の下で助け合って生活するホーム。介護が必要になったら、外部の介護サービスを利用します。

  • シニア住宅

現在、制度は廃止していますが、有料老人ホームの届け出を出して継続して運営しています。

  • サービス付き高齢者向け住宅

2011年高齢者住まい法の改正によりスタートした施設。安否確認や生活相談、緊急時通報などのサービスがあります。

公的な高齢者の住まい

公的な高齢者の住まいは次のような種類がありますが、所得によって費用が変わってきます。

  • 養護老人ホーム

介護がそれほど必要でない低所得の高齢者が入居。

  • 生活支援ハウス

ひとり暮らしが不可能な低所得の高齢者が入居。

  • 軽費老人ホームとケアハウス

A型:食事などの日常生活サービスは提供されるが、健康で自立した生活ができる高齢者が入居。
B型:自炊出来る程度の高齢者が入居。
ケアハウス:介護の必要がない自立型と介護が必要な必要な介護型があります。

  • シルバーハウジング

高齢者用の賃貸住宅で介護サービスはないが、日常生活支援サービスがあり、安否確認や生活相談ができます。

公的な介護施設の種類

公的な介護施設には、次の3種類があります。
下にいくにしたがって、「生活の場」から「医療の場」になるイメージです。

  • 特別養護老人ホーム

介護老人福祉施設とも言われ、緊急に介護が必要な高齢者が入所する施設。
待機者が約42万人。
身体介護が必要な方だけでなく、認知症の人も多い。

  • 介護老人保健施設

日常生活に復帰するためのリハビリ施設。

  • 介護療養型医療施設

療養病床を有する病院・診療所と老人性認知症疾患療養病棟を有する病院です。一般病棟と違って、要介護者に長期にサービスを提供する医療施設です。
重度認知症で在宅での介護や施設での介護が困難な場合や、やむを得ず本人の行動を制限する必要の生じた人が利用する施設で、そこで集中的な医療ケアを提供します。

当初、2012年3月末日までに廃止予定でしたが、現存する施設については2018年3月末日まで効力を有することになりました。
ただし2012年以降、新規の指定は行われないため、これから増えることはないとされています。

 

まとめ

介護施設には大きく分けると、次の3種類ある。

  • 民間の施設
  • 公的な高齢者の住まい
  • 公的な介護施設

このように事業主体が民間と公営がありますが、施設によって入居条件が設けられています。数ある施設の中から自分の条件に合った施設が見つかればいいのですが、まずはどの程度の介護が必要か?入居目的や予算、費用など前提条件を整理しておくことが大切です。

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